省エネ住宅とは？

近年、光熱費の削減や環境への配慮から、省エネ住宅が注目を集めています。断熱性能や気密性が高く、エネルギー消費を抑えながら快適な住環境を提供する住宅ですが、導入には初期費用や補助金制度についても知っておく必要があります。本記事では、省エネ住宅のメリット・デメリット、利用できる補助金制度、おすすめの選び方について宮崎県・鹿児島県で注文住宅・モデルハウス販売を行っている丸商建設が詳しく解説します。

省エネ住宅のメリット

1. 光熱費の削減

省エネ住宅は高断熱・高気密の構造を持ち、冷暖房の効率が向上するため、年間を通じて光熱費を抑えることができます。特にZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の場合、太陽光発電システムと組み合わせることでエネルギー収支をゼロにすることも可能です。

 

2. 快適な住環境

省エネ住宅は住む人が1年を通して快適に過ごせるよう設計されています。その主な理由は、高い断熱性がもたらす温度の上昇と空地の質の向上にあります。断熱性能が高いため、冬は暖かく夏は涼しい室内環境を維持しやすくなります。結露の発生も抑えられるため、カビやダニの発生を防ぎ、健康的な住環境を提供します。

 

3. 環境への貢献

省エネ住宅はエネルギー消費を抑えることで、CO2排出量の削減につながります。持続可能な社会の実現に貢献できるだけでなく、環境意識の高い住宅として資産価値が上がる可能性もあります。また、省エネ住宅に蓄電池やエコキュートを組み合わせると、停電時でも一定期間の電力やお湯を確保でき、防災対策として有効です。

 

4. 補助金制度の活用

国や自治体による補助金制度を利用することで、初期費用の負担を軽減できます。ZEH補助金や地域ごとの省エネ住宅支援制度など、さまざまな支援策が用意されています。これらを活用すれば数十万～数百万の補助を受けられることがあります。また、補助金だけでなく住宅ローンの減税や固定資産税の軽減措置を受けられる可能性があり、長期的なコスト負担を減らすことができます。

 

省エネ住宅のデメリット

1. 初期費用が高い

省エネ住宅は、高性能な断熱材や設備を使用するため、一般的な住宅と比較して建築コストが高くなる傾向にあります。ただし、長期的に見ると光熱費削減によるコスト回収が可能な場合も多いです。

 

2. 設備メンテナンスの必要性

太陽光発電システムや高性能換気設備など、省エネ住宅には定期的なメンテナンスが必要な設備が多く含まれています。これらの設備の維持管理には追加のコストがかかることがあります。もし、これらの設備を導入する際は保証やサポートがしっかり備わっている場所を選ぶとよいでしょう。

 

3. 間取りの自由度が制限されることも

断熱性能や気密性を維持するため、窓の大きさや間取りの自由度に制約が生じる場合があります。設計の段階で、機能性とデザインのバランスを考慮することが重要です。

 

省エネ住宅に活用できる補助金制度

1. 補助金の対象となる省エネ住宅とは

省エネ住宅とは、住宅のエネルギー効率を高め、光熱費の削減や環境への負荷を軽減する住宅のことです。その中である一定の水準を満たした住宅に対して補助金の対象になります。後ほど紹介する国の補助金の対象の住宅にはZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）や長期優良住宅の他に新設されたGX志向型住宅が含まれます。

2.補助金の対象となる省エネ住宅の種類

• GX志向型住宅: グリーントランスフォーメーションを推進し、再生可能エネルギーや最新技術を活用した次世代型の省エネ住宅
• ZEH: 消費するエネルギーと創エネ（太陽光など）で相殺し、年間エネルギー収支をゼロにする住宅
• 長期優良住宅:国が定めた認定基準を満たし、長期にわたり安心・快適に過ごせるとされる住宅

 それぞれの詳しい特徴や比較についてはYouTubeにて解説しております。

【最大160万円の補助】「GX志向型住宅とは」 2025年最新補助金 子育てグリーン住宅支援事業

3.補助金の種類について

省エネ住宅に活用できる主な補助金制度として「子育てグリーン住宅支援事業」があります。これまでも省エネ住宅化を支援する補助金制度が実施されてきましたが、2025年さらに強化されました。子育て世代を中心に、全世代が省エネ性能の高い住宅を取得できるよう支援するものです。また、2030年には新築住宅にZEH水準の省エネ性能が義務化される動きも進んでいます。

ZEH水準住宅や長期優良住宅も高い省エネ性能を誇りますが、新設されたGX志向型住宅はさらに高い省エネ水準が求められます。

このGX志向型住宅では、基準をクリアすると1戸あたり最大160万円の補助金を受けられるため、非常に手厚い支援が受けられます。本制度はGX志向型住宅はもちろん、ZEH住宅や長期優良住宅も補助金の対象になっており、この機会に自分に合う省エネ住宅をお得に手に入れることができるチャンスとなっています。

詳しい要件については以下の国土交通省のサイトをご確認下さい。

令和7年度省エネ住宅取得支援補助金について

 

省エネ住宅のおすすめの選び方

1. 省エネ基準を満たしているか確認

UA値（外皮平均熱貫流率）や一次エネルギー消費量など、省エネ基準を満たしている住宅を選ぶことが重要です。それぞれの言葉を分かりやすくすると、UA値は「建物からの熱の逃げにくさを数値化したもの」、一次エネルギー消費量は「住宅で利用する家電製品等の年間光熱費」と言えます。

これらの数値によって、どの省エネ住宅になるかや使える補助金が変わってくるためしっかりチェックしましょう。

2. 初期費用とランニングコストを比較

初期費用が高くても、長期的に光熱費を削減できるかどうかを検討しましょう。シミュレーションを行い、コストメリットを確認することが大切です。

引用：丸商建設パンフレット

上の図は、マイホーム購入時に初期費用を抑えるため太陽光発電を設置しなかったケースの光熱費についてです。住宅ローン中はもちろん、住宅ローンが終わってもその家に住み続ける限り光熱費は必ずかかってきます。将来の光熱費と太陽光発電の初期費用をしっかり比べて検討するといいでしょう。

丸商建設では初期費用0で始められる、サブスク型太陽光発電システムもご用意しております。

 

3. 補助金制度を活用

利用可能な補助金制度を調べ、できるだけ費用負担を軽減しましょう。特に子育てグリーン住宅事業の補助金や自治体の支援制度は要チェックです。どんな補助金が使えるかハウスメーカー担当者としっかり確認してお得にマイホームを手に入れましょう。

 

4. 施工会社の実績を確認

省エネ住宅の施工実績が豊富な会社を選ぶことで、品質の高い家づくりが可能になります。口コミや施工事例を確認し、信頼できる業者を選定しましょう。

まとめ

省エネ住宅は、光熱費削減や環境負荷の軽減、快適な住環境を実現するメリットがある一方で、初期費用やメンテナンスコストが課題となることもあります。

しかし、適切な補助金制度を活用し、慎重に選ぶことで、費用対効果の高い住まいを実現できます。これから住宅を建てる、またはリフォームを検討している方は、ぜひ省エネ住宅を選択肢の一つとして考えてみてください。

丸商建設では標準でZEH基準、GX志向型住宅に対応した家づくりを行っております！

高い省エネ性能を備えたZEH水準住宅普及について豊富な実績があります。

2023年度ZEH普及率68％を達成！（国全体普及率27.6％）

※「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業 調査発表会2024」調査

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